研究所・ラボラトリ紹介
より高度な目標を持つ学生の意欲に応えるため、専門的な研究を行う環境を整えています。
駒澤大学には現在9つの研究所および2つのラボラトリが設置され、法学・経理・マスコミなど高度で専門的な研究を行っています。また、将来の夢を実現するための資格取得や、卒業後の進路に向けてのサポートも行われています。
禅研究所
禅や仏教の専門家だけでなく、文学・心理学・法学・語学・体育学など各専門の研究者が集い、日本文化の底流としての禅の思想を総合的に研究しているのが禅研究所です。この目的を達成するために定例研究会・公開講演会・日曜講座などを開催して、活発な活動を続けています。また、『禅研究所年報』を刊行して、一年の研究活動の成果をまとめ、さらなる発展に努めています。
仏教経済研究所
仏教経済研究所は、仏教と経済に関する研究をおこなうことを目的として、昭和41年（1966年）4月に創設されました。現代社会特有のいろいろな問題や様々な矛盾、さらにそれらの諸問題の解決に具体的な発言をし、同時に仏教や禅が旧套を脱して活性化することを目指しています。学生の皆さんも自由に研究所の例会に参加できます。
法学研究所
法学研究所は、研究部、研修部の2部から構成されています。研究部では、学界・法曹界から講師を招き、今日的テーマで講演会などを実施しています。研修部では法学への基礎的実践的知識を習得することを目的に、1.入門講座、2.基礎講座、3.実務家講座を設けています。入門講座では憲法・民法・刑法の入門的知識を、基礎講座ではそれらの知識のステップアップを目指す科目が設置されています。そして実務家講座には法科大学院入学試験および司法書士試験への受験に対応するための科目がおかれています。入門講座と基礎講座では現役の大学教員が、実務家講座では現役の弁護士、司法書士が懇切丁寧な指導をしています。
応用地理研究所
応用地理研究所は、1973（昭和48）年の創設以来、地理学の基礎的な研究を踏まえて、具体的な地域社会への貢献を目指してきました。「南西諸島の環境と文化」の研究や、タイのチュラロンコン大学の研究者と一緒に実施した発展途上国の開発に関連する諸問題の研究などの成果は『地域学研究』という機関誌に発表してきました。こうした研究のための現地調査や、資料収集・整理・分析の過程において学生の皆さんの参加を期待します。地理学科や自然科学教室に所属する専門を異にするスタッフが行う共同研究は講義とは違った意義があります。
ジャーナリズム・政策研究所
ジャーナリズム・政策研究所（通称：ジャナ研）は、ジャーナリズムや政策に関する総合的な研究と、関連分野に進みたい学生に対する特別指導を行う研究所です。研究成果は年報や書籍などで公表し、公開講演会などもおこなっています。一方、特別指導は精選された講師陣による「ジャナ研講座」と駒澤スポーツ新聞やフリーペーパーの発行、映像制作やディベート活動などの学生の自治的自主的な学びの２本柱で構成されています。 ジャナ研は、これらの活動を通じてジャーナリズムや政策を深く考えると同時に、未来を担う次世代をはぐくんでいきたく思っています。ジャナ研講座はオンラインでもおこない、広く一般の皆様にも開放しています（本学学生は無料）。みなさんのご参加をお待ちしています。
経理研究所
経理研究所では、会計学の研究および教育を通して、会計経理の理論や実践の向上を図るとともに、会計のプロフェッショナルを育成することを目的として「日商簿記検定3～1級講座」を開講しています。簿記知識の全くない初心者（主として1年次生）を対象とし、6月3級、11月2級合格を目指します。日商2級は経営・経済学部生が一応履歴書に記載できるレベルですが、2級に合格できた後は、さらに上級の資格にチャレンジしたいものです。1級合格者は企業への就職に際してきわめて有利ですし、1級は公認会計士二次試験合格のための必須の通過点と言われます。高校卒業の場合、1級合格が「税理士の受験資格」になりますから、大変権威のある資格です。不況のため就職は困難をきわめていますが、1級合格者たちは、満足できる就職をしています。
レベルごとにコースを設けているので、学部・学科を問わず参加でき、再受験を含め、合格まで指導しています。なお、税理士および公認会計士二次試験は、一定の単位を修得していれば、3年次から受験できますが、受験資格はあっても試験内容がきわめて高度で、ステップアップしていく必要があります。
仏教文学研究所
日本の文学・芸能・美術、あるいは社会習俗には、仏教の影響を受けているものが数多くあります。仏教文学研究所では、日本の仏教文学・仏教文化、ならびにその基盤となった仏教思想や宗教的環境の研究を中心として、インド、中国、朝鮮などの、仏教が定着した地域における仏教思想や仏教文学の諸相に関する比較研究を行っています。それにより、古今東西の仏教思想・仏教文化の諸問題を総合的に比較研究することを目的としています。研究の成果は、研究紀要として公刊しています。
司法研究所
司法研究所は、日本の司法改革の一翼を担う法科大学院と密接に連携する、司法研究に特化した研究所です。構成としては、研究者や実務法曹の共同研究等を企画実施する研究部、法科大学院修了者に対し法曹に必要な研鑽の機会を提供するとともに新司法試験合格を支援する研修部、駒澤大学出身法曹の共同活動や情報交換などを行う法曹部からなります。裁判員制度を始めとし、国民に身近になりつつある司法について、様々な研究啓蒙活動を実践すると同時に、実力と見識に富む法曹育成や育成した法曹の積極的な活動などを通して、現代日本の司法に少しでも貢献したいと願っています。
医療健康科学研究所
2017年4月より駒澤大学医療健康科学研究所が発足しました。本研究所では、診療放射線技師を目指す学生や、診療放射線技師として働いている方を中心に、他の様々な医療関係者に役立つ活動を展開していきたいと考えております。
経済学部現代応用経済学科ラボラトリ
現代応用経済学科ラボラトリは、持続可能な地域経済社会の実現のために、地域社会に開かれた研究拠点として、2018年4月に設置されました。本ラボラトリは、アントレプレナーシップ（起業活動）を軸に置き、地域に根差した「産官学金」のオープンな連携のもとで、研究・教育・地域貢献を融合させる地域プラットフォームのエンジンとなることを目指しています。本学経済学部現代応用経済学科の教員を中心として、どなたでも研究員として登録し研究活動を行うことが可能です。
グローバル・メディア・スタディーズ・ラボラトリ
グローバル・メディア・スタディーズ・ラボラトリは、学内外の共同研究の活性化・研究成果の発信・社会的貢献を目的として、2010年度に駒澤大学に設置されました。本学グローバル・メディア・スタディーズ学部の教員を中心として、どなたでも研究員として登録し研究活動を行うことが可能です。メディアやITに関する研究は学際的かつ産学連携が不可欠です。そうした研究活動の基盤としてグローバルに活用されることが期待されています。